【1981+】日本初、旧耐震不動産に特化した情報サイト
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About 1981+
日本初、
旧耐震建物に特化した
不動産情報ポータルサイト
「1981+」
旧耐震の不動産情報だけではなく、再生運営のパートナー会社も
紹介する総合的なサポートサービスを提供。
旧耐震不動産の流通促進と再生運営を通じて、
社会課題の解決や循環型社会・脱炭素社会の実現、
まちづくりに向けて貢献をしていく。
日本初、旧耐震建物に特化した不動産情報ポータルサイト「1981+」、誕生。
Old Architecture, New future
古い建築から、
新たな未来を生み出す
イギリスやヨーロッパの国々では、
建物が古いほど価値があるという説をよく聞く。
地震大国とはいえ、日本ではまだこういった考え方、価値観が薄い。
SDGsといった世界的な価値観が進んでいる中、
日本にも古い建物に対する価値観の変換が必要。
我々1981+は、その氷山の一角を担いたい。
Seismic retrofit company is in charge of operation
新しいモノを創らない建設会社が運営を担う
ウェブサイトを建設会社が運営、という斬新なパターン。
運営を担う株式会社キーマンは約30年前の創業当時から、
建築、土木の2分野を主軸に耐震補強事業に取り組んできた。
激変していく社会環境に応じて様々な新規事業にチャレンジ。
その中の1つはこの1981+である。
長年にわたって磨いてきた高い技術力に、
旧耐震不動産情報サイトの運営ノウハウを加え、
旧耐震基準の建物の未来を広げていく。
Bits of knowledge
豆知識
建物を建てる前には建築確認申請が必要です。建築確認申請をする際に、建築基準法で定められた耐震基準に合致しなければ、建設することができません。しかし、建築基準法の耐震基準の改正があったため、耐震基準の異なる建物が存在しているのです。
・「耐震」とは
地震に耐える建物構造の基準のことを、「耐震」といいます
・「旧耐震基準」、「新耐震基準」とは
「旧耐震基準」
1981年5月31日までに、建築確認を受けた建物の構造基準が「旧耐震基準」と呼ばれています。旧耐震では震度5強程度の揺れでも建物が倒壊せず、破損したとしても補修することで生活が可能な構造基準として設定されています。
「新耐震基準」
1981年6月1日以降建築確認を受けた建物の構造基準が「新耐震基準」と呼ばれています。新耐震では「震度6強、7程度の地震でも倒壊しない水準」であることが求められる耐震基準です。
「旧耐震基準」「新耐震基準」の略称として、「旧耐震」「新耐震」という言い方があります。
How we think about the logo mark
ロゴマークに込めた想い
1981年以前に建てられた建物に、新たな価値をプラス
という想いを込めて、「1981+」が誕生。
プラスになるには、まず「交わり」が必要。
モノ、ヒト、まち、時代、技術、価値観の出会いが
重なった時に、新しい「場や関係」が生まれる。
その象徴としてのマーク「+」を、我々が考える。
The world we aim to create
私たちが目指す
循環型脱炭素社会
社会環境が更に加速を増し変化していく時代だからこそ、
耐震補強の技術を活かしながら地域と連携し、
コミュニティ形成やまちづくり、地域活性化、
循環型脱炭素社会の実現を目指していきたい。
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サポートしてくださる
方々のコメント
変革には勇気と知見がとても必要。
あたたかく見守ってくださる方々のお力添え頂きながら、
我々はチャレンジしつづける。
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